０８年１月末時点の追加型株式ファンドの分類（投信協会大分類）別純資産額を見ると、国際株式型とＦＯＦ（ファンド・オブ・ファンズ）がそれぞれ、前年同月比３７％増、同２４％増と、大きく増加している。

　その一方、国内株式型は同３４％減となり、過去１年で国際株式型の純資産額が国内株式型を上回り、逆転した。この逆転は、ファンドの新規設定額において国際株式型が国内株式型を大きく上回ったことに加え、世界の株式市場の中で日本市場の相対パフォーマンスが劣っていたことに起因していると見られる。

《市民権を得たＦＯＦ》

　国際株式型とともに純資産額を伸ばしたＦＯＦは、主に他のファンドに投資するファンドと定義されている。その長所は、分散投資効果と特色あるファンドに投資できる点にある。

　ＦＯＦは規制緩和により００年に国内で初めて設定された。ＦＯＦの日本での歴史は浅いが、残高は順調に拡大し、追加型株式ファンドの純資産額全体に占める構成比は０８年１月末で３割に達している。ＦＯＦは新しい投資の選択肢として既に市民権を得ているようだ。

《新規設定でも国際株式型が優位》

　１月までの過去１２カ月の追加型株式ファンド新規設定額を集計すると、国内株式型１兆５２１９億円に対して、国際株式型は４．６倍の６兆９３８７億円となっている。日本の株式市場の低迷に加え、国内株式へ投資する場合、個別企業への直接投資を好む投資家が多いことも国内株式ファンドの新規設定が低調な要因の一つと考えられる。

　一方、国際株式型では経済成長率の高い新興国を投資対象とするファンドの設定が続いている。個人投資家が、海外の株式、特に新興国の株式に投資を行う場合、様々な制度の違い、情報量の少なさなどから、ファンド経由の間接的な投資を選ぶケースが多いようだ。

《人気が続く国際投資ファンド》

　１月までの過去１２カ月における追加型株式ファンドの純資産増加額上位１５本のランキングを見ると、ＦＯＦが７本、国際株式型が５本、バランス型が３本となっており、ＦＯＦが最も多い。

　また、上位１５本を主要投資対象で分類すると、国際株式型が５本、国際債券型が６本、国際バランス型が４本となっており、国内株式型は１本も入っていない。

　ファンドへの投資資金は国際投資型ファンドに偏って流入している。国際分散投資の考え方が浸透しつつあり、ファンドに占める国際投資型の比率は今後も上昇が続きそうだ。

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